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マーケティングLab

2019.04.04

【連載Vol.1】デジタルはスーパーマーケットを救うのか?「客数減」「人手不足」への処方箋

「客数減」「人手不足」…食品小売業の課題は山積み

ここ最近、スーパーマーケットなど食品小売業界における「デジタルマーケティング」をテーマにした記事を目にする機会が非常に増えました。スマートフォンの普及とSNS等デジタルデータの蓄積、それらを処理するAI技術の進化などが背景にありますが、食品小売業にとって現在もっとも喫緊の課題となっている「客数減」と「人手不足」をカバーする妙案として、デジタルの切り口が一筋の光明をもたらすものか、期待を込めた各社の動向と推察します。昨年の秋以降、「デジタル推進」部署を立ち上げる小売企業も大手・中堅問わず続々と増えており、その関心の高さは明らかです。

一方で、デジタル活用による成果について、特に販促面における成功事例は今のところまだまだ少なく、20192月度における全国食品小売業の売上結果は前年比98.8% (全体)、97.8%(既存店)と厳しい結果となっています。2014年の消費増税以降、「客数減」は各社とも歯止めがかからないまま。その原因として、食品小売店を利用する顧客の来店目的や利用動機の変化が起きていることは間違いありませんし、コンビニ・ドラッグストア・生協宅配・ECなどとの競争も影響しています。
また人手不足も深刻で、小売業の経営者からは「レジスタッフのパート・アルバイトが集まらず、やむなく派遣社員を雇用せざるを得ないために人件費の高騰に陥っている」との話もよく聞きます。

そんな課題にどう対処していけばいいのか、私自身もまだ答えにたどり着いているわけではありませんが、これまでの経験や各社の動きから、食品小売業における「客数減」「人手不足」への対応策を中心に考えてみたいと思います。

(次回へ続きます)

※当記事は6回連載です。
Vol.2はこちらからご覧いただけます。
Vol.3はこちらからご覧いただけます。
Vol.4はこちらからご覧いただけます。
Vol.5はこちらからご覧いただけます。
Vol.6はこちらからご覧いただけます。

この記事を書いている人
米田敬太朗 / 調査分析部 部長
生活協同組合コープさっぽろでマーケティング実務に携わり、2017年にマーケティング・グラビティに入社、POSデータやパネルデータ分析に基づいた小売業界の戦略立案に取り組む。

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